第一三共グループでは、社員が安心して業務に取り組むことができる労働・職場環境を整備することにより、社員の自律性・意欲や生産性の向上のため、各種福利厚生メニューを提供しています。具体的には、育児・介護における各種支援制度を始め、住宅支援としての社宅制度、資産形成支援としての持株会や財産形成貯蓄制度、緊急時支援としてのGLTD（団体長期傷害所得補償保険）や総合福祉団体定期保険、さらには第一三共グループ共済会と連携した自己啓発やレクリエーションを含めた自己選択型の福利厚生メニューを提供する福利厚生代行サービスなど、多岐に渡るメニューを揃えています。
| 主な制度内容 | ||
|---|---|---|
| 育児支援 | 産前産後休暇 | 出産予定日６週間前から出産後８週間。 |
| 育児休業 | 生後１年に達しない子どもを養育している場合、最長で子が２歳に達する前日まで取得できます。 | |
| 看護休暇 | 小学校４年生の年度末までの子どもが病気・ケガをした場合など、半日単位で年間１０日間まで取得できます。 | |
| 育児短時間制度 | 小学校４年生の年度末までの子どもの養育をしている社員は、１日最大２時間まで勤務時間を短縮することができます。 | |
| 育児支援面談 | 休業前、復職前後に上司と面談し、両立をサポートします。 | |
| 配偶者出産時の特別休暇 | 出産後１８０日以内に５日間取得できます。 | |
| 介護支援 | 介護休暇 | 家族の介護を行う場合、半日単位で年間１０日間まで取得できます。 |
| 介護休業 | 要介護状態にある対象家族１人につき、通算１年まで取得することができます。 | |
| 介護短時間勤務 | 要介護状態にある対象家族を介護する社員は、１日の勤務時間を短縮することができます。 | |
| 療養支援 | 療養休暇 私傷病休職 |
疾病等で長期療養を必要とする場合に取得可能です。 |
| 住宅支援 | 社宅制度 | 新規入社・異動の際、一定の条件を満たす場合に賃貸住宅を借上げ社宅として利用可能です。 |
| その他 | 緊急時支援 財産形成支援 共済会事業 |
団体長期傷害所得補償保険、総合福祉団体定期保険 持株会、財産形成貯蓄 慶弔金・見舞金支給、健保適用外補助、福利厚生サービス代行など |
